定期的カウンセリングで再休業のない職場復帰率アップなどメンタルヘルスケアの導入効果。

導入後の効果
Japan Medi-Mental Institute

メンタルヘルスケアに取り組む企業は約5割。

メンタルヘルスケアに取り組んでいる事業所の割合は平成24年で47.2%。平成23年調査より上昇しており、意識する企業が増えております。事業所規模別にみると、300人以上の規模では9割を超えています。

※厚生労働省 平成24年「労働安全衛生特別調査(労働者健康状況調査)」の概況より

そんな中、日本メディメンタル研究所へご依頼いただいた事例、およびその効果を紹介いたします。

定期的な産業医面談やカウンセリングで「再休業のない」職場復帰率80%

メンタル不全、うつ病、過度ストレス、過 労、適応障害、パニック障害等で休職中が 定期面談によるカウンセリングで職場復帰率80%へ

メンタル不全、過度なストレス、うつ病、パニック障害、適応障害、過労等で休職中の社員に対し、産業医面談やカウンセリングを自宅療養中も含めて定期的に行い、約半年〜1年半かけて職場復帰をサポート。これまでの職場復帰率は80%を超えております。

自宅療養中に定期的な産業医面談を行うことが、科学的に有効と証明されております。
「メンタルヘルス不調者の出社継続率を91.6%に改善した復帰支援プログラムの効果」産衛誌2012年54巻276-285頁
休職ケア・復職ケア

独自プログラムで休日日数50%減

ひとり一人がストレス・マネジメントできる独自プログラムを作成し 休日日数 50%減、新規メンタル疾患 0人へ

簡単に実践できる、ストレス対策と自己管理プログラムを提案。経過は月に1回の面談機会を設けてサポート。約2年間でメンタルヘルスに関わる理由での休業日数は50%減少。新規のメンタル疾患者は0人になりました。

定期訪問ヘルスケアチェック

メンタルヘルス導入効果で人件費損失を軽減

メンタル不全による休日分の人件費損失−4,770万円が メンタルヘルス対策を導入し、メンタル不全による休日日数の減少分で利益+645万円へ

2年間でメンタル不全による人件費損失を大幅に軽減。業務委託費用をあわせても、逆に約640万円の利益(便益)がでました。

定期訪問ヘルスケアチェック