導入後の効果

定期的カウンセリングで再休業のない職場復帰率アップなど、メンタルヘルスケアの導入効果を紹介。

メンタルヘルスケアに取り組む企業は9と増えている

メンタルヘルスケアに取り組んでいる事業所(従業員50名以上)の割合は令和4年で91.1%となっており、メンタル対策を実施している企業が増えています。取り組み内容をみると、「ストレスチェックの実施」が63.1%と最も多く、次いで「メンタルヘルス不調者に対する必要な配慮の実施」が53.6%となっています。
厚生労働省 令和4年「労働安全衛生調査(実態調査)」より

そんな中、日本メディメンタル研究所へご依頼いただいた事例、およびその効果を紹介いたします。

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導入後の効果例 1Improve

うつ病、過度ストレス、適応障害、パニック障害、過労、メンタル不全などで休職中の社員に対して、定期面談によるカウンセリングを行なったところ職場復帰率80%に好転しました。

定期的な産業医面談やカウンセリングで「再休業のない」職場復帰率80%

メンタル不全、過度なストレス、うつ病、パニック障害、適応障害、過労等で休職中の社員に対し、産業医面談やカウンセリングを自宅療養中も含めて定期的に行ない、約半年〜1年半かけて職場復帰をサポート。これまでの職場復帰率は80%を超えております。

自宅療養中に定期的な産業医面談を行なうことが、科学的に有効と証明されております。「メンタルヘルス不調者の出社継続率を91.6%に改善した復帰支援プログラムの効果」産衛誌2012年54巻276-285頁

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導入後の効果例 2Improve

ひとり一人がストレス・マネジメントできる独自プログラムを作成し、休日日数50%減、メンタル患者新規0人に変化しました。

独自プログラムで休日日数50%減

簡単に実践できる、ストレス対策と自己管理プログラムを提案。
経過は月に1回の面談機会を設けてサポート。約2年間でメンタルヘルスに関わる理由での休業日数は50%減少。新規のメンタル疾患者は0人になりました。

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導入後の効果例 3Improve

メンタル不全による休日分人件費損失のマイナス4,770万円が、メンタルヘルス対策を導入したところ、休日日数が減少し645万円の利益に転化しました。

メンタルヘルス導入効果で人件費損失を軽減

2年間でメンタル不全による人件費損失を大幅に軽減。
業務委託費用をあわせても、逆に約640万円の利益(便益)がでました。

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